著書（いずれも共著。1994年以降のもの）

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『金融商品取引被害救済の手引５訂版』

刊行年月：2008年7月
出版社　：民事法研究会

日弁連消費者問題対策委員会で調査研究してきた証券取引被害救済法理を集大成した４訂版を更に全面改訂し、証券取引法が改正されて金融商品取引法となったのに合わせて書名も変更したもの。証券取引関係判例407件の一覧表も掲載している。

『新・金融商品取引法ハンドブック第２版』

刊行年月：2008年2月
出版社　：日本評論社

金融商品取引法の関係政省令の制定を待って、初版に解説を追加したもの。

『新しい信託法』

刊行年月：2007年2月
出版社　：三省堂

2006年12月に成立した新・信託法の解説書。弁護士9人の共著。なお、桜井は、法務省法制審議会信託法部会委員として、この法律の検討段階から関与した。

『消費者法講義２訂版』

刊行年月：2007年1月
出版社　：日本評論社

2004年10月の同書の改訂版。法科大学院における消費者法の講義用テキストで、11人の弁護士による共著。

『新・金融商品取引法ハンドブック』

刊行年月：2006年11月
出版社　：日本評論社

2006年に制定された金融商品取引法と、金融商品販売法その他の金融商品関連法を消費者の立場から解説したもの。

『証券取引被害救済の手引４訂版』

刊行年月：2006年3月
出版社　：民事法研究会

日弁連消費者問題対策委員会で調査研究してきた証券取引被害救済法理を集大成した３訂版を更に全面改訂したもの。証券取引関係判例391件の一覧表も掲載している。

『キーワード式　消費者法辞典』

刊行年月：2006年1月
出版社　：民事法研究会

日弁連消費者問題対策委員会20周年記念出版。消費者法に関連するキーワードごとに1頁で解説したもの。

『包括的・横断的市場法制のグランドデザイン1 総論編』

刊行年月：2005年5月
出版社　：総合研究開発機構

総合研究開発機構法に基づき認可された政策指向型の研究機関である総合研究開発機構（ＮＩＲＡ）が発行した、日本の金融システムに関する論文・対談・提言集。１総論編、２各論編、３海外事例編の３分冊のうち、総論編に執筆したもの。

『消費者法講義』

刊行年月：2004年10月
出版社　：日本評論社

法科大学院における消費者法の講義用テキスト。11人の弁護士による共著。

『医療過誤法律相談ガイドブック』

刊行年月：2003年4月
出版社　：第二東京弁護士会

医療過誤事件を取り扱う弁護士を対象とする実践本。法的論点から調査、手続まで。

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